定期預金を途中解約したら利息はどうなる？元本と計算例

「定期預金って、途中で下ろしたらどうなるんだろう？」

今回はそんなお話です。先に白状しておくと、私は若い頃、この仕組みを全く知りませんでした。必要になったら、深く考えもせずに普通に下ろしていました。利息がどうなるかなんて、考えたこともなかったんです😅

🏦 若い頃、何も知らずに定期預金を下ろしていました
😊 先にお伝えします。元本は減りません
📉 中途解約すると「中途解約利率」で計算し直されます
1. どのくらい下がるのか（ある信用金庫が公表している例）
🔢 数字で見ると、こうなります
💡 意外と知られていない「一部解約」という選択肢
🏠 じゃあ、そのお金はどこに置けばいいのか
🐈 私はいま定期預金を持っていますが
🗣️ 「定期にしておけば」と言われたことはあるけれど
✅ まとめ
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🏦 若い頃、何も知らずに定期預金を下ろしていました

当時の私は「定期預金＝ちょっと金利がいい預金」くらいの認識でした。満期まで置いておくと利率が上がる、逆に言えば途中で解約するとその利率が適用されなくなる——そんなルールがあることを、契約書のどこかに書いてあったのかもしれませんが、まったく頭に入っていませんでした。

だから、車の出費や引っ越しでお金が要るときに、窓口やATMでそのまま解約していました。「利息とか考えないで、昔は普通に下ろしてた」というのが正直なところです。

ここで大事なのは、これを知らない人はとても多いということです。銀行から「解約すると利息がこうなりますよ」と大きく案内されるわけでもありませんし、そもそも金利が超低かった時代は、減る利息もごくわずかでした。知らなくて当然だと思います。責められる話ではまったくありません。

ただ、政策金利が1.25%まで上がってきた今は、定期預金の利率も以前よりは目に見える数字になってきました。だからこそ、仕組みだけは知っておくと、お金の置き場所を決めるときに役に立ちます。

😊 先にお伝えします。元本は減りません

不安にさせたくないので、結論から書きます。

定期預金を中途解約しても、元本は割れません。定期預金は元本保証の商品なので、預けた100万円が99万円になって返ってくる、ということは起きません。投資信託のように値動きで元本が減ることはないんです。

減るのは利息だけ。ここは安心してください。「途中解約＝損失が出る」ではなく、「途中解約＝もらえるはずだった利息がぐっと小さくなる」という話です。

📉 中途解約すると「中途解約利率」で計算し直されます

仕組みはシンプルです。定期預金を中途解約すると、預け入れたときに約束した利率（約定利率）ではなく、その銀行が定める「中途解約利率」で利息が計算し直されます（三井住友信託銀行の公式FAQでもこのように説明されています）。中途解約利率は、当然ながら約定利率より低く設定されています。

どのくらい下がるのか（ある信用金庫が公表している例）

具体的な割合は銀行や商品ごとに違うのですが、一覧表を公表している金融機関もあります。たとえばある信用金庫の例では、次のようになっています。

商品・期間	6か月未満	6か月以上1年未満	その後
スーパー定期（1〜2年型）	解約日の普通預金利率	約定利率×50%	1年以上＝約定利率×70%
スーパー定期（3年型）	解約日の普通預金利率	約定利率×40%	段階的に上がり、3年以上＝約定利率×90%
スーパー定期（5年型）	解約日の普通預金利率	約定利率×30%	段階的に上がり、4年以上5年未満＝約定利率×90%

ポイントは2つあります。

6か月未満で解約すると、全商品共通で「解約日の普通預金利率」。つまり、ほぼ普通預金に置いていたのと同じ扱いになります
預けた期間が長いほど、もらえる割合は上がっていく（それでも満期には届かない）

なお、この割合はあくまで「ある信用金庫が公表している例」であって、全国共通のルールではありません。ご自身が契約している銀行・商品の規定を必ず確認してください。

🔢 数字で見ると、こうなります

イメージが湧きにくいので、数字を置いてみます。ここで使う年1.0%・普通預金0.4%という利率は、あくまで計算のために置いた例です。実際の利率とは異なります。

前提：100万円を「年1.0%・5年」の定期預金に預けた場合（税引前・単利）。

満期（5年）まで持った場合：100万円 × 1.0% × 5年＝ 50,000円
2年で解約（仮に約定利率×50%のゾーン）：利率0.50% → 利息約10,000円（満期まで持った場合の20%）
8か月で解約（5年型・約定利率×30%）：利率0.30% → 利息約2,000円（同 4%）
5か月で解約（6か月未満・普通預金利率0.4%とした場合）：利息約1,667円（同 3.3%）

5万円もらえるはずが、2年で下ろすと1万円。8か月なら2,000円。こうして並べると、「利息はほぼ消える」という表現が大げさではないことが分かると思います。

繰り返しますが、元本は戻ってきます。増えるはずだった部分が小さくなるだけです。

定期預金を途中で解約すると利息がどこまで減るか — 元本100万円はどの場合も減りません。減るのは利息だけですが、8か月で解約すると満期まで持った場合の4%しか残りません

💡 意外と知られていない「一部解約」という選択肢

ここからは実用的な話です。「急に10万円だけ要る」というとき、定期預金を全額解約しなくていい銀行があります。いわゆる一部解約（一部払戻し）です。

ソニー銀行：原則としてできませんが、一部解約金額が1万円以上1万円単位で、解約後の残高が1万円以上あれば可能。ただし2年〜10年の特定タイプなどは取扱いできない場合があります
三井住友信託銀行：通帳式のスーパー定期は、預入日から1年後の応当日以降であれば一部解約ができます
ゆうちょ銀行・楽天銀行：一部解約はできません

このように、銀行によって扱いがバラバラです。どこが良い・悪いという話ではなく、単純に商品設計が違うだけ。だからこそ、必要額が一部だけなら、全部解約してしまう前に自分の銀行の規定を確認する価値があります。必要な10万円だけ引き出せれば、残りは約定利率のまま走り続けてくれるわけですから。

ただし、上記はいずれも私が確認した時点の内容です。制度や取扱いは変わることがあるので、実際に動く前に必ず公式サイトでご確認ください。

🏠 じゃあ、そのお金はどこに置けばいいのか

ここまでの話を裏返すと、答えは自然に出てきます。「すぐ使うかもしれないお金」は、定期預金に入れないということです。

生活防衛資金の役割は「増やすこと」ではなく、必要なときにすぐ使えることです。事故や怪我で働けなくなった時や、転職のつなぎ。そういう場面で「解約すると利息が…」と一瞬でも迷うなら、その置き場所は役割に合っていません。

ですから、これから置き場所を決める人は、普通預金でいいと思います。金利差で得られる数千円より、いつでも動かせる安心感のほうが、生活の質に効いてきます。

生活防衛資金の考え方について、詳しくはこちら👇
🛡️ 生活防衛資金っていくら必要？投資より先に貯める「お守りのお金」のはなし

ちなみに、旅行・車検・家電の買い替えのような「いつか来ると分かっている出費」は、生活防衛資金とは分けて特別費として先に積んでおくと、そもそも定期を崩す場面が減ります。この話は以前、特別費の記事でも書きました。また、投資信託は売っても現金化までに数日かかるので、こちらも「すぐ使うお金」の置き場所には向きません。