こんにちは、やんともです🐈 前回の記事で「保険は掛け捨て一択、最低限は必要」とお話ししました。すると妻から「で、その『最低限』って結局いくらなの？」と聞かれまして…。たしかに、ここをきちんと計算している人って意外と少ないんですよね。
今回は、掛け捨て保険が「いくら必要か」を、小学生でもわかるくらいやさしく解説します。結論から言うと、ちゃんと計算すると意外と少ない金額で足りることが多いんです✨
🌱 そもそも死亡保険は「誰のため」のもの？
まず大事な大前提から。死亡保険は「自分のため」ではなく、自分が亡くなったときに、お金で困る家族のためのものです。
前回の「掛け捨て保険と貯蓄型保険どっちがいい？保険でお金を貯めてはいけない理由」でも書きましたが、保険でお金は貯めない。守るのは「家族の生活」だけでいいんです。
👨👩👧👦 掛け捨て保険が「必要な人」「いらない人」
「自分にどれくらいの保険が必要か」を考える前に、そもそも自分は保険が必要な人なのかを見極めましょう。
基本的に「いらない人」
- 一人暮らしの人：自分が亡くなっても、経済的に困る人がいないので、死亡保障の掛け捨て保険は基本いりません。
- 結婚していても子どもがいない共働き家庭：残された配偶者は自分の収入で生活していけるので、基本いりません。
「必要な人」
- 一家の大黒柱が倒れたら、家族が食べていけなくなる家庭。特に小さい子どもがいる家庭です。
理由はシンプルで、大黒柱の収入が止まると、残された家族の生活がまわらなくなるから。だから「いなくなったぶんの稼ぎ」を保険で埋める、という考え方になります。
我が家も子どもが2人いるので、私は最低限の掛け捨て死亡保険に入っています。妻と「子どもが大学を出るまでは、最低限のシートを屋根にかけておこうね」と話しています🌷
🧮 「いくら必要か」を出す7ステップ
ここが今日の本番です。やんとも流の計算手順を順番にいきましょう。電卓があればその場で計算できます🧮
ステップ1：残された家族の「月の生活費」を出す
今の生活費から、自分が亡くなれば要らなくなる「自分の分」を引きます。食費・お小遣い・スマホ代など、ざっくりでOKです。少なめに見積もって大丈夫。
例：今の生活費が月25万円。自分の分が5万円。 → 残された家族の月の生活費は月20万円。
ステップ2：遺族年金がいくらもらえるか調べる
ここが一番大事で、一番見落とされがちなところ。日本には遺族年金という公的なセーフティネットがあります。これを計算に入れずに保険を決めると、たいてい「入りすぎ」になります💦
ざっくりした目安はこんな感じです（2026年度の数字を例にします）。
- 遺族基礎年金（子のいる家庭）：基本額 約84万7,300円/年 ＋ 子の加算（1人目・2人目 各24万3,800円）。子2人なら合計 約133万円/年 ＝ 月およそ11万円。
- 遺族厚生年金：会社員・公務員なら、亡くなった人の報酬比例部分の4分の3が上乗せされます。金額は収入や加入期間で変わります。
- 自営業（国民年金のみ）：遺族基礎年金のみ。
正確な額は人によって違うので、日本年金機構の「ねんきんネット」や、お近くの年金事務所で確認するのが確実です。
ステップ3〜5：不足額を計算する
- 月の生活費 − もらえる遺族年金（月額） ＝ 毎月の不足額
- 毎月の不足額 × 12 ＝ 年間の不足額
- 年間の不足額 ×「末の子が成人（18歳）するまでの年数」 ＝ ざっくりの必要保障額
ステップ6：大きな出費と貯金で調整
そこに、子どもの進学費用（高校・大学の学費）や、持ち家なら家の維持費を足し、今ある貯金を引きます。貯金でまかなえる分は、保険でカバーしなくていいんです。
ステップ7：「足りない分」だけを掛け捨てでかける
ここで残った金額が、本当に必要な保険金額。これを収入保障保険や定期保険などの掛け捨てでカバーすれば、保険料はぐっと安く済みます。
📊 例：会社員＋子ども2人の家庭で計算してみる
イメージしやすいように、我が家に近い前提で計算してみますね。
- 残された家族の月の生活費：20万円（今が25万円、自分の分5万円を引いた）
- もらえる遺族年金：月14万円（遺族基礎年金 約11万円＋会社員の遺族厚生年金 約3万円のイメージ）
- 毎月の不足：20万円 − 14万円 ＝ 6万円
- 末の子が成人まで：15年とする
- ざっくり必要保障額：6万円 × 12ヶ月 × 15年 ＝ 約1,080万円
ここに教育費の上乗せや、今ある貯金での差し引きをして、最終的にかける保険金を決めます。1,000万円前後の掛け捨て定期保険・収入保障保険なら、30〜40代の保険料はかなり手ごろです。
「遺族年金を入れる/入れない」で、必要保険金はこんなに違う
ここで大事なのが、遺族年金をちゃんと計算に入れるかどうかで、必要な保険の金額がまるで変わるという点です。
会社員＋子ども2人の一例。遺族年金（月14万円と仮定）を計算に入れるだけで、必要な保険金は約3,600万円→約1,080万円に。約2,520万円も少なくて済む試算です。※金額は各家庭で異なります。正確な遺族年金は日本年金機構でご確認ください。
同じ家庭でも、遺族年金を考えないと「月20万円×12×15年＝約3,600万円」もの保険が必要に見えてしまいます。でも実際には遺族年金が月14万円ほど入ってくる前提なら、約1,080万円で足りる計算に。差はおよそ2,500万円です😳
「なんとなく不安だから5,000万円の保険に…」となっている方は、まずこの計算をしてみるだけで、毎月の保険料がぐっと下がるかもしれません。
※あくまで一例です。遺族年金の額や必要保障額は家庭ごとに変わります。正確な遺族年金額は必ずねんきんネット等でご確認ください。
🏠 我が家の場合：ちゃんと計算してから「最低限」にした
恥ずかしながら、独身時代の私は「社会人なら保険くらい入っとくか」と、勧められるまま大きすぎる保険に入っていました。今思えば、誰のための保険だったんだろう…という感じです💦
結婚して子どもが生まれてから、改めて遺族年金まで含めて計算し直したところ、必要な保障額は思っていた半分以下でした。そこで貯蓄型を解約し、不足分だけを掛け捨ての定期保険・収入保障保険でカバーする形に切り替えました。
浮いた保険料は、新NISAでオルカン（全世界株式）の積立に回しています。家計管理はマネーフォワードでざっくり把握。窓辺の日だまりでもなかがうとうとして、ラグの上ではココアがチモシーをもしゃもしゃ食べている、そんな穏やかな休日に夫婦で「保険、見直してよかったね」と話したのを覚えています☕🐈🐰
⚠️ ここだけは正直に伝えたい注意点
- 今回の計算はあくまで一般的な目安です。遺族年金の正確な額や、必要な保障額は人によって違うので、必ずねんきんネットや年金事務所で確認してください。
- 「働けなくなったとき（就業不能）」の備えは、死亡保険とは別の論点です。傷病手当金や障害年金などの公的保障も含めて、別途検討する余地があります。
- 特定の保険商品をすすめるつもりはありません。あくまで「自分でいくら必要かを計算してから選ぶ」という考え方をお伝えしています。
📝 まとめ：計算すれば、保険は意外と少なくて済む
- 死亡保険は「経済的に困る家族がいる人」だけに必要
- 一人暮らし・子なし共働きは、基本的に死亡保障はいらない
- 必要な人は、生活費 − 遺族年金で不足額を計算する
- 不足額 × 12 ×（末子が成人するまでの年数）＋教育費 − 貯金 ＝ 必要保障額
- その「足りない分」だけを掛け捨てでカバーすれば十分
「なんとなく不安」で大きすぎる保険に入ると、その保険料分だけ家計が苦しくなり、本来できたはずの投資や貯蓄もできなくなってしまいます。まずは家計管理と生活防衛資金、そして必要保障額の見える化。順番を守れば、お金の不安はぐっと小さくなりますよ🌷
※遺族年金など公的保障の最新の金額・制度は、日本年金機構の公式サイトでご確認ください。
参考：日本年金機構 / ねんきんネット
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本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。投資はご自身の判断と責任で行ってください。
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